夢の実現への一歩！美容院を開業するための必要なこと

美容室の数は非常に多く開業を目指す方にとっては、競争率が激しい事が特徴の一つです。更に、1,000円カットのような格安美容室の急増しており、今後ますます厳しい業態です。

今回は、美容院開業の準備や資金調達、集客などについて解説していきます。

美容室を開業するにあたり、資格は必要なのか？

美容室を開業するにあたり、特に必要な資格は必要ありません。しかし、経営者が美容師の資格を持っていないという場合は、美容師免許を持った従業員を雇わなければなりません。

美容師の資格は、厚生労働大臣が指定している美容師養成施設で定められた習得した後、実技試験と学科試験に合格すれば取得することができます。また、常に2人以上の美容師が在籍している美容室を開業するのであれば、管理美容師という資格が必要です。この資格は、美容室を衛生的に管理するために置かなければならず、３年間以上美容師の業務に携わっており、尚且つ特定の講習会を修了した者でなければ取得できません。この講習会は各都道府県で実施されているので、日程などは各自調べてみてください。

もし、美容室を開設する経営者が管理美容師の資格を持っている場合は、経営者自身が管理美容師になることができます。但し、自ら管理している美容室に限ります。

美容院の開業時期

美容師が誰もが一度は考えるのが独立かと思います。自分の理想のお店を持つ事には夢があります。美容院で働いている人の年齢層としては20代が比較的多く、その次に30代前半。それ以上の年代になると、独立・開業してサロンを離れる人が多いです。しかし30代でチーフや店長、マネージャーに昇進した人は、勤めているヘアサロンに残ることもあります。これらの事から鑑みると、30歳前後が自分のお店を持つタイミングになってきます。資格を取ってから、だいたい8～10年くらいが理想的です。

美容師の仕事は一日中立ちっぱなしの体力仕事です。ずっと美容師として生きていくことを考えると、あまり遅くなってしまうと、体力的な問題や、家族の問題などに直面しますので、さまざまな可能性を視野に入れながら、自分は何歳までに独立するという目標を立てておくといいかもしれません。

美容院の開業準備

美容院を開業する為には、基本的に以下の準備が必要です。

• 資金調達
• 物件取得
• 内外装工事
• 保健所登録【美容所登録】
• 器材･商材【シャンプー台･薬剤など】
• 広告宣伝【ホームページ･チラシ･HotPepper Beautyなど】

資金調達

美容室を開業するときの費用は、 物件を借りる、店を創る（内外装工事）、機器･道具を購入する、 薬剤・美容商材の仕入れ、広告宣伝費、 電話やインターネットなどの通信費、光熱水道費、ご自身や従業員の給料、その他OPEN後しばらくの運転資金など、おおまかにこのような初期費用と運転準備金が必要です。特に、物件（家賃以外に敷金礼金・保証金など含む）、内外装工事、機器･道具に多額の費用がかかり、いざオープンする時には運転資金が全くないという状況は避けなければいけません。

開業費用を全額現金で用意されるケースは稀で、ほとんどの方が日本政策金融公庫等からの融資を利用します。日本政策金融公庫で借入できる金額は、一般的に自己資金の2～3倍程度になりますので、仮に1,000万の借り入れをしたい場合、300～400万程度の自己資金が必要になります。

物件取得

物件取得には、敷金・保証料の預けておく費用と、前家賃や手数料が発生するのが一般的です。当然ですが物件により、契約条件もそれぞれ変わります。物件を探す方法については以下になります。

• インターネット
• 地域密着型の不動産業者
• 店舗物件を扱う不動産会社
• 美容院に携わる専門業者
• 友人・知人からの紹介
• 自分の足で探して「テナント募集」の張り紙をチェックする

一番手軽な方法として、美容院を紹介しているサイトから探す方法がありますが、美容院を検討している人は皆見ていますので、問い合わせをしたところ既に決まっているケースも少なくありません。大変手間がかかりますが、地域密着の不動産会社を回って探す方法は、サイトなどでは取り扱っていない物件を地場の不動産業者で扱っているケースは多くあります。

そして物件選びの際、まず何よりも一番重要なのは立地です。どのような店舗コンセプトにするのか？どのようなお客様をターゲットにするのか？どんなご利用頂くシーンなのか？などを考慮した事業計画をしっかりと作り、構築し、それに合う立地やエリアを選ぶことが最も大切です。

最後に、募集物件には大きく分けて「スケルトン」と「居抜き物件」の二種類があります。スケルトンとは内装や設備がなにも無い状態の物件で、居抜き物件とは前の借り手が使っていた内装や設備をそのまま引き継いで使用出来る物件の事です。当然、前の設備を使える居抜物件の方が内装工事など安く済みます。

保健所登録【美容所登録】

美容室を開業するときには、保健所へ届出をし許可を頂かなくてはいけません。まず、美容所として許可を得るには、作業場面積や消毒設備などの構造設備基準がありますが、内装業者を使うことが殆どですので、経験がある内装業者に任せれば問題はないです。次に、営業開始一週間～10日前までに必要な書類を揃えて、保健所に申請します。その時に開設検査の日時も決定いたします。

• 開設届（用紙は保健所にあります）
• 施設平面図（施設がビルに入居している場合はその階における配置図）
• 届出者が法人の場合は、現在事項全部証明書（登記簿謄本）
• 全員分の美容師免許証
• 管理美容師をおく必要がある場合（美容師が２名以上いる場合）は管理美容師の資格を証する書面
• 開設手数料

細かな基準や必要書類について、各都道府県で変わってきますので、事前に保健所に相談に行くといいでしょう。

内外装工事

内装工事費用は投資コストで大きな部分を占めます。そして大前提として、美容院のデザイン、設計や施工経験の豊富な業者を探しましょう。未経験の場合、美容院の営業に関する各種許認可の認識がないまま工事してしまうと法的に営業できない内装になってしまう可能性がありますので要注意です。

器材･商材【シャンプー台･薬剤など】

シャンプー、セットイス＆ミラー、スチーマなどの美容機器から冷蔵庫やパソコン、オーディオ、インテリア小物などの備品類の費用です。これらは、選択する機器のメーカー、グレードにより、金額差が生じる部分です。

広告宣伝【ホームページ･チラシ･HotPepper Beautyなど】

独立した後は集客も自分で行わなくてはなりません。便利なのはインターネットです。インターネットでならスタイリングの写真を載せて参考にしてもらいやすくなります。その他にはホスティングなど近隣住民にチラシをポストに投函する方法などがあります。

美容院の開業には資金調達は必須！？

美容院開業には多額の費用がかかり、自己資金だけでは足りない事が多いです。その際に検討してほしいのが公的機関からの融資です。公的機関からの融資には、大きく分けて地方自治体が行う制度融資と、政府の管轄下にある日本政策金融公庫が行う融資があります。この2つの融資の概要について説明します。

◆制度融資（地方自治体）

地方自治体が信用保証協会と連携し、中小企業を支援する目的で、独自の基準で行っている融資です。つまり、地方自治体によって、まったく融資の条件等が異なります。また、どの地方自治体でも、必ず求められる条件は次の2つです

• 中小企業者であること
• 信用保証協会の対象業種であること

具体的に、どのような条件で融資を受けられるかは、開業しようとする地域を管轄する役所に相談することをおすすめします。なお、どの地域であっても、制度融資を受けるまでは、次のような流れを経て手続きが進行します。

• 1. 自治体の窓口に相談に行く。
• 2. 自治体に融資あっせんの申し込みを行う。
• 3. 自治体から紹介状を発行してもらう。
• 4. 紹介状を持って、金融機関に行き、融資を申し込む。
• 5. 金融機関の審査（＝面談）を受ける。
• 6. 信用保証協会に信用保証の申し込みを行う。
• 7. 信用保証協会の審査（＝面談）を受ける。
• 8. 信用保証が実行される。
• 9. 融資が実行される。

◆日本政策金融公庫

日本政策金融公庫は国が株式の全部を保有している、政府系の金融機関です。中小企業向けに、様々な支援サービスを提供しています。中小企業の新規創業にも積極的な支援を設けているのが特徴です。そのため、過去の実績がない場合でも比較的融資が受けやすいといえます。その他にも、次のような特徴があります。

無担保、無保証制度
多額の資金を調達するとき、担保の提供または保証人の指定が求められることは少なくありません。しかし、担保も保証人も用意できないこともあるでしょう。日本政策金融公庫の「第三者保証人等を不要とする融資」を用いれば、担保も保証人も不要です。

金利が低い
民間の金融機関で融資を受けた場合、会社の業績がよければよいほど、低い金利となります。言い換えれば、逆もありうるということです。この点、日本政策金融公庫では心配いりません。融資の種類によって、金利はきっちり決まっています。つまり、審査に通れば、財務内容にかかわらず一律の金利が適用されるのです。

固定金利
日本政策金融公庫の融資は、固定金利が原則です。つまり、返済が終わるまで、ずっと同じ金利で借りられるということ。そのため、中長期の事業計画、資金繰り計画が立てやすいというメリットがあります

借入期間が長い
民間の金融機関の場合、事業資金の融資期間は短いです。最短で半年、長くても数年で返済するのが一般的となっています。これに対し、日本政策金融公庫の場合は最長で20年に設定されています。長いスパンで返済計画を立てられるので便利です。

美容院の集客でおススメの方法

直接予約が獲得できるようなインターネットサービスの筆頭として業界で一番認知度と実績があるHotPepper Beautyが挙げられます。HotPepper Beautyではスタイリングも載せられますしメニュー表示も、予約もできます。HotPepper Beautyを閲覧している人はもうどこのサロンに行くか探している段階でもあるので、顧客獲得に繋がりやすいです。

今時といえば、Instagramにアカウントを開設するのも効果的です。スタイリング写真だけでなく、ヘアアレンジやケア方法などの紹介も一緒に載せるとアカウントのファンがつきやすく、そうしたファンがサロンを探している時に候補に入れてくれます。若い世代がターゲットの場合はLINEなども駆使し、予約をオンラインで完結させられるようにしておくとより予約されやすくなります。

そして、従来型ではありますが、近隣住民へのポスティングも効果的です。新しくできた美容室への興味がある住民というのも意外に多いものです。近隣住民はアクセスが容易なので、一度常連になると離れにくいというメリットがあります。ポスティングの際はチラシにメニューを載せ、可能であればクーポンメニューがあると試しに来店してもらうハードルが下がります。

また、既存顧客の独立開業後のお店に誘う事も大切です。基本的にヘアーサロンはお店も大切ですが、人で顧客を囲っている所があります。退社する前には名刺や連絡先を聞いておくようにしておきましょう。但し、既存顧客を連れて行こうとすることにいい顔をしないオーナーもいます。あらかじめオーナーには伝えておくようにしましょう。

最後に新規の集客も重要ですが、リピート客をつかむのはもっと重要です。ポイントカードの導入や再来店によるクーポンなど、リピーターが優遇されるような特典を考えておきましょう。

美容院の独立形態

独立というと、オリジナルサロン型が浮かびやすいのではないでしょうか。しかし、それぞれのメリット・デメリットを考慮すると、自分に向いているのは他の方法かもしれません。まずは、自分に適したスタイルを探っていきましょう。

オリジナルサロン

何もかも一からお店を作るとしたらこの形です。自分がオーナーとなって店舗を経営する独立方法で、開業準備は最も大変ですが、サロン名、店舗の内装、コンセプト、メニューまですべて自分で決めることができます。自分が理想としているサロンを一から作り上げることが出来るので、多くの美容師が選ぶことの多い方法です。

業務委託型

業務委託型のサロンの場合は、個人事業主として働いている美容師と業務契約を結びます。他のスタイルでは人件費も固定費に含まれるため、集客に失敗すると赤字になりやすいというリスクがありますが、業務委託型では人件費が変動費になるため、集客がうまくいかなければ人件費が下がるのです。

のれんわけ型

これまで勤務していたサロンと契約を結び、そのサロンのブランド力・ノウハウを活用して独立できる方法です。ある程度勝手が分かっているので独立後のストレスが少ないこと、経営が安定しやすいというメリットがありますが、自由に店舗のことを決めていきたいという人には制約が多いというデメリットもあります。

フランチャイズ型

のれん分けと近い形ですが、これまで勤務していたサロンとは違うサロンと契約する場合がフランチャイズです。契約を結ぶサロンの選択肢が多いので、様々なサロンを比較できる余地があります。

一から自分で考える気は無いけれど、前のサロンのやり方とは変えたいという場合にはフランチャイズがおすすめです。しかし、勤務経験のないサロンですから、なじみにくく感じられる可能性があり、月々、契約している店舗にお金を払うことになるので、トラブルが起きないように細心の注意が必要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか？美容院開業には、資金調達、許認可、物件取得、集客など行うことが沢山ありますが、基本は、来店されたお客様を満足させることが美容師の仕事です。コミュニケーション能力であったり、カット・ヘアカラーの技術があってこそなので、開業を検討している人はそこを怠らないように準備していきましょう。