ヨガスタジオでの開業の資金調達方法
ヨガスタジオは少ないスペースで運営でき、大掛かりな機材も必要としない点から、個人で開業しやすく、近年人気の高まっている業態になります。とはいえ、開業しやすいと言っても実際にどれくらいのお金が要るのか？資金はどこから調達できるのか？開業するまでには何をすればいいのか？など、分からない事も多いかと思います。
そこで今回は、ヨガスタジオでの開業の資金調達方法などについて解説していきます。
ヨガの基本
「ヨガ」とはサンスクリット語で「つながり」を意味しています。心と体、魂が繋がっている状態のことを表します。呼吸、姿勢、瞑想を組み合わせて、心身の緊張をほぐし、心の安定とやすらぎを得るものです。
またヨガの種類は色々あり、「ホットヨガ」以外にも、「アイアンガーヨガ」「インテグラルヨガ」「アヌサラヨガ」「沖ヨガ」「ジュニアーナヨガ」「シバナンダヨガ」「ハタヨガ」「ラージャヨガ」「マタニティヨガ」「アートオブリビングヨガ」「マントラヨガ」「パワーヨガ」「ヴィンヤサヨガ」「クンダリーニヨガ」「クリパルヨガ」「カルマヨガ」「バクティヨガ」「ラージャヨガ」「ワンダリーニヨガ」「アシュタンガヨガ」などがあります。そして今では、それぞれの先生によって編み出された独自のヨガもあります。
必要な手続き
ヨガスタジオ開業に対する法規制はとくにありません。個人であれば税務署での開業手続き等が必要となる。法人であれば必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きを行います。
資格は取得していた方が良いのか？
日本国内でヨガインストラクターになるのに必要な国家資格や民間資格はございません。つまり何の資格がなくても、ヨガスタジオでインストラクターとして生徒さんにレッスン等を行う事が可能です。
一方で、生徒さん（お客様）がヨガスタジオに何を求められているのかというと、ヨガを通して健康・ダイエット・美容などの結果を得る事です。そこでインストラクターとして独立開業するなら、より深い知識を得るために民間資格を取得する事が集客にも繋がります。
例えばヨガインストラクターの育成を行い、顧客満足度No1を謡うJYIA日本ヨガインストラクター協会さんがあります。他にも日本最大級のヨガスタジオ「LAVA」と同じグループ傘下であるFIRSTSHIPさんなどでヨガインストラクターの民間資格が取得可能です。
ヨガスタジオの開業時に必要な契約リスト
ヨガスタジオの開業時には最低でも以下を契約しておきましょう。
- 水道光熱関連
- クレジットカード決済
- ネット予約システム / ホームページ
- セキュリティー（必要に応じて）
- 損害賠償保険
- 媒体掲載の契約
- 有線などの音楽関連
- インターネット・電話契約
- 塵処理契約 など
開業資金について
個人でヨガスタジオを開業する場合、スペースの形態や規模によって必要となる開業資金は異なります。
貸店舗（20坪程度）の内装費の概算としては、スケルトン状態（床・壁天井が躯体むきだし）から工事をした場合、1坪30万円は最低限みておきましょう。その他エアコン設備や水回り（トイレ）などの工事が別途掛かります。また物件取得費（敷金・礼金・初回家賃など）、運転資金も含めると最低でも800万～1,000万前後の資金が必要になってきます。
まず開業に必要なのは以下になります。
イニシャルコスト（設備費）
- 物件の賃貸料金
- 内装などの工事費用
- 備品購入費
ランニングコスト（運転費）
- 賃貸料
- 広告費
- 水道光熱・通信費
- 人件費 など
開業後の運転資金は最低でも3ヶ月以上は確保しておきましょう。物件の賃料にもよりますが、テナントを借りている場合、運転資金は最低でも1ヶ月あたり30万円は必要と言われています。
以降では、自宅やテナントで運営する場合などそれぞれの開業資金の目安について説明していきます。
自宅で開業する場合
自宅で開業する場合、賃貸料が発生しないため大幅に開業資金を抑えられ、極端な話であれば0円で今すぐ開業も可能です。とはいえ、ジムとして運営するためにトレーニングスペースを用意する必要があるでしょう。大型のマシンは用意しないにしても、トレーニングに使う器具も用意しておきたいところです。場合によっては部屋に防音工事をする必要もあります。
上記を全て検討すると、0円～最大で150万円ほど用意できていればいいでしょう。
テナントを借りて運営する場合
テナントは立地条件で賃料が大きく異なります。地方や駅から距離のある物件であれば家賃20万～30万ほどの低額で借りることもでき、初期費用200万円程度で契約が可能と言われています。ただし、安いからといって田舎に店舗を構えても集客が困難となる可能性があるため注意が必要です。しっかりと店舗を店舗を構える場合、ヨガ教室といえど音響設備は用意したいところでしょうでしょう。
そこに内装費用や運転資金も合わせ、開業資金としては最低300～500万ほどは用意しておきたいところです。
都度スタジオを借りる場合
都度スタジオを借りる場合は、物件に関する初期費用は0で済みます。器具に関しても持ち運べるレベルのものを用意することになるため、さほど高額になることはないでしょう。音響機器などもスタジオ側で用意されていることが多いので、備品の購入も最小限で済みます。
スタジオを借りるための資金が数万円用意できれば開業可能です。
オンラインで配信する場合
この場合初期費用はほとんど必要ありません。オンライン型で初期費用がかかるとすれば、撮影・配信環境を整える費用になります。最も安価に始めるのであればPC付属のマイクやカメラを利用してもいいですが、お金を払ってもらう以上はできればしっかりとしたビデオカメラとマイクを用意したいところ。10万～20万程度かければ十分良い音質・画質の機材を用意することはできます。
ライブ配信やマンツーマンレッスンを行う場合はPCや通信環境の整備も大切です。オンライン上でのコミュニケーションがスムーズにできるかどうかは、サービスの利用を続けてもらう上で重要なポイントになりますので、妥協せずに整えておくことをおすすめします。
開業資金をどこから調達すればいいのか？
開業するにあたり、自己資金、いわゆる貯金だけで開業できればいいですが、なかなか日々の生活費なども考えると難しい所です。では自己資金以外でどこから調達すればいいのでしょうか？
日本政策金融公庫
日本政策金融公庫とは、2008年10月1日に、国民生活金融公庫、農林漁業金融公庫、中小企業金融公庫、国際協力銀行の4つの金融機関が統合して発足した100％政府出資の政策金融機関です。全国に支店網があり、固定金利での融資や、長期の返済が可能など、民間の金融機関より有利な融資制度が多く、設立間もない法人やこれから事業を始めようとする人であっても、融資を受けやすいのが特徴です。
一般的な中小企業に関係する事業は、国民生活事業になり、国民生活事業は事業資金の融資がメイン業務で、融資先数は88万先にのぼり、1先あたりの平均融資残高は698万円と小口融資が主体です。融資先の約9割が従業者9人以下であり、約半数が個人企業です。サラリーマンには馴染みではないですが、理由として、銀行のように口座はなく、貸付のみだからになります。
創業者向け融資制度である「新創業融資制度」や認定支援機関の助言があれば無担保・無保証、金利が安価になる「中小企業経営力強化資金」という融資制度がお勧めです。
信用保証付の融資
「信用保証協会」という公的機関に保証人になってもらい、民間の金融機関から融資を受ける制度です。貸倒のリスクを信用保証協会が背負うので、実績のない創業者が民間金融機関から融資を受けることが可能となります。万が一返済が不可能になった場合は、信用保証協会が代わりに金融機関に返済し、その後債務者は、信用保証協会に借入金を返済することになります。信用保証協会は全国各地にあり、地域ごとに創業者向けの融資制度を設けています。また独自の融資制度を設けている自治体も多くあります。
手続きの手順としては、信用保証協会に保証の承諾を受け、金融機関から実際の融資を受けるという流れになります。また各自治体の制度を利用する場合は、自治体の窓口を経由することになります。
親族、友人・知人からの借入
親族・知人から借入をする際には、その人の好意でお金を借りることになります。先々トラブルにならないようにしっかりとした取り決めをおこなっておくことが重要です。いくら近い間柄とは言え、お金を貸す側の心理としては複雑なものです。また、後々トラブルになりやすい資金調達法でもあるため、甘えてしまわないよう入念な説明と借用書などを交わすなど、お互いが納得のいく取り決めをしっかりとしておきましょう。
その他注意点として、金額によっては贈与税を納めなくてはならないので、実施する場合は、贈与とみなされないよう書面（金銭消費貸借契約書）を作成したほうが良いでしょう。また、利息など契約内容も明確にし、返済は銀行口座を通じたり、領収書をもらうなどして、証拠を残したほうが良いでしょう。
フランチャイズ事業で検討もあり！？
ホットヨガスタジオの代表格といえば、LAVA（ラバ）とCALDO（カルド）です。ホットヨガ業界の中では大手チェーンで急成長している全国各地にスタジオを展開しています。 加盟金やロイヤリティを支払う必要がありますが、ネームバリューによる集客や教育など、自分自身で開業する際に苦労するであろう点が解消されます。
まとめ
いかがでしたでしょうか？今回は、ヨガスタジオでの開業の資金調達方法などについて解説しました。
事業を継続する為には、スキルはもちろん、コミュニケーション能力や集客・リピート施策などを予め勉強しておくと良いでしょう。
